シフト管理対応の勤怠管理システムおすすめ10選|選び方と機能も解説
更新日 2026年07月16日
シフト表の作成と勤怠管理は、1つの勤怠管理システムにまとめられます。作成したシフトがそのまま打刻・勤怠集計とつながるため、シフト表から勤務実績への転記や突き合わせといった二重管理が不要になります。
シフト制の職場では、希望の収集、シフト表の作成、共有、勤怠集計がバラバラの手段(紙・Excel・チャット)で行われがちで、毎月この調整だけで数時間から数日を費やしているケースも珍しくありません。システムを選ぶ際は、自社のシフトパターンに対応できるか、シフト作成をどこまで自動化できるかの見極めが重要です。
この記事では、シフト管理と勤怠管理を一体化するメリットと機能、自社に合うシステムの選び方、おすすめのシステムを解説します。
この記事でわかること
- シフト管理と勤怠管理を一体化するメリットと、システムでできること
- シフト管理に強い勤怠管理システムの選び方(5つの確認ポイント)
- 給与計算との連携や費用も含めた、おすすめシステム10選の比較
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勤怠管理システムの導入は初めてですか?
シフト管理もできる勤怠管理システムとは?

多くの勤怠管理システムにはシフト管理機能が搭載されており、希望シフトの収集、シフト表の作成、確定シフトの共有、日々の打刻・勤怠集計までを1つのシステムで完結できます。シフト表と勤務実績が同じデータベース上にあるため、「予定と実績のズレ」がそのまま見える状態になり、月末にタイムカードとシフト表を突き合わせる作業がなくなります。
なお、勤怠管理システムではなく、シフト作成に特化した「シフト管理システム」という別ジャンルもあります。シフト特化型は大人数の複雑なシフトを最適化する力に優れ、勤怠管理システムのシフト機能は勤怠集計や給与計算との一気通貫に優れます。多くの中小規模の職場では後者で十分対応でき、どちらを選ぶべきかの詳しい判断基準は記事後半の注意点で解説します。
シフト管理と勤怠管理を一体化する3つのメリット
シフト管理と勤怠管理を1つのシステムにまとめると、次の3つの効果が期待できます。
シフト表から勤怠集計までの二重入力・転記がなくなる
シフト表をExcelで作り、勤怠はタイムカードで記録する運用では、月末に両者を突き合わせて集計する作業が発生します。PRONIアイミツSaaSに寄せられる相談でも、運用面の負担を課題としている声は少なくありません。
タイムカードの内容をExcelに転記して集計しており、担当者の負担が大きい(飲食業・従業員十数名)
一体化すれば、シフトも打刻も同じシステムに記録されるため、転記そのものが不要になります。
シフト作成の段階で人件費と労務リスクを把握できる
シフトと勤怠が同じシステムにあると、シフトを確定した時点で予定人件費を試算できます。月の途中でも予定と実績を比較でき、時間外労働の上限(原則月45時間)に近づいているスタッフをシフト段階で把握することも可能です。「気づいたら残業が上限を超えていた」「今月の人件費が想定を超え ていた」という事後発覚を防ぎ、シフトの組み方で先手を打てるようになります。
希望収集からシフト共有までの連絡がスムーズになる
紙やチャットで希望シフトを集める運用では、提出の催促や回収漏れの確認に手間がかかります。システム化すれば、スタッフはスマホから希望を提出し、確定したシフトはアプリ通知で全員に共有されます。急なシフト変更の連絡や代役の調整も履歴が残るため、「言った・言わない」のトラブルも減らせます。
勤怠管理システムのシフト管理機能でできること
勤怠管理システムのシフト管理機能は、大きく次の4つに分けられます。どこまでの機能が自社に必要かを意識しながら確認してください。
希望シフトの収集・申請
スタッフが自分のスマホから出勤可能日や休み希望を提出し、管理者の画面に自動で集約されます。提出期限のリマインド機能を備えたシステムもあります。
シフト表の作成支援・自動作成
集まった希望をもとに、画面上でシフト表を組み立てられます。自動作成のレベルはシステムによって差があり、登録済みの勤務パターンを当てはめる簡易的なものから、必要人数やスタッフのスキルを条件にして自動で割り当てるものまであります。この差が製品選びの分かれ目になるため、選び方の章で詳しく扱います。
人員の過不足チェック
時間帯ごとの必要人数に対して、シフトが足りているか・過剰かをひと目で確認できます。システムによっては、不足時に他店舗へヘルプを依頼できるものもあります。
作成したシフトの共有・変更連絡
確定したシフトはスタッフのスマホに即時共有されます。変更があった場合も個別連絡ではなくシステム上で通知でき、最 新のシフトが常に1か所に保たれます。
シフト管理に対応した勤怠管理システムの選び方

システム選びで後悔しないために、契約前に確認したいポイントは次の5つです。
自社の勤務形態・シフトパターンに対応しているか
まず確認すべきは、自社の働き方を正確に設定できるかどうかです。契約前に自社の就業規則とシフトパターンを伝えて、設定可否を確認しましょう。勤務形態への対応力はシフト制の職場ほど差が出やすく、システム導入時に悩むポイントでもあります。実際にPRONIアイミツには、次のような相談が実際に寄せられています。
150分という特殊な休憩時間に対応できるシステムが見つからない(医療・福祉)
夜勤を含む変形労働時間制に対応したい(製造・警備)
複数店舗の勤怠をExcelで束ねる運用が限界(小売・外食)
シフト作成機能はどこまで自動化できるか
「シフト管理対応」と書かれていても、希望の収集までなのか、自動作成や過不足チェックまでできるのかはシステムごとに異なります。確実なのは、無料トライアルで自社の1ヶ月分のシフトを実際に組んでみることです。担当者が普段行っている調整(スキルの偏り、掛け持ちスタッフ、急な欠員対応)をシステム上で再現できるかが判断基準になります。
打刻方法が現場の環境に合っているか
シフト制の現場はPCを持たないスタッフが多いため、スマホ打刻や共用タブレット打刻に対応しているかが重要です。飲食・小売なら店舗の入口に置けるタブレットやICカード、直行直帰があるならGPS付きスマホ打刻など、現場の動線に合わせて選ぶことが大切です。
給与計算ソフトと連携できるか
シフト・勤怠のデータを給与計算までつなげられれば、効率化の効果は倍増します。連携方式によって毎月の手間は大きく変わり、CSV連携なら毎月の出力・取り込み作業が残り、API連携なら勤怠を締めた時点で自動反映されます。使用中の給与計算ソフトとどちらの方式で連携できるかまで、契約前に確かめておいてください。詳しくは、「給与計算と連携できる勤怠管理システム」をまとめた以下の記事も参考にしてください。