タイムカード
株式会社スマレジ
出典：タイムカード https://timecard.smaregi.jp/
初期費用無料のクラウド勤怠管理システム！手厚いサポートと簡単操作で従業員管理DXを実現。
タイムカードとは
タイムカードの特徴・メリット
タイムカードの特徴やメリットをご紹介します。
従業員管理をまとめて行える
タイムカードは、勤怠管理から給与・労務に関わる業務までを一元的に管理できるシステムです。シフト管理や労務アラートによる労働時間の把握に加え、年末調整やワークフロー管理にも対応。複数のツールを使い分ける必要がなく、業務の煩雑さを軽減しながら、運用コストや教育負担の削減につなげられます。
給与計算業務をスムーズに連携
タイムカードは外部の給与計算ソフトと連携し、給与計算を効率化できます。すでに別の給与計算システムを導入している場合でも、業務フローを大きく変えずに運用可能。単体でも給与計算機能を備えていますが、既存ツールと組み合わせることで、より柔軟な活用ができます。
小規模から始めやすい無料プラン
タイムカードは、10人まで無料で利用できるプランと提供しています。機能を絞ったスタンダードプランであれば、コストをかけずに勤怠管理を始められます。利用状況に応じてプラン変更も可能なため、事業規模の拡大や必要機能の追加にも柔軟に対応できます。
タイムカードの料金プラン
タイムカードの料金プランをご紹介します。
タイムカードの仕様・サポート対応
仕様・サポート
タイムカードの機能・連携サービス
機能
連携（API、CSV等）サービス
タイムカードの導入実績
タイムカードを提案した相談事例
PRONIアイミツSaaSに寄せられた実際のご相談で、タイムカードを提案した事例をご紹介します。
現行の勤怠システムではエリアや権限設定が不十分で、現場の実態に即した「打刻の正当性」と「管理権限」の両立が難しくなっています。
営業・販売担当者からのご相談
その他業界／企業規模:50～99名
現在使用している勤怠管理システムではGPS打刻のエリア設定（現場ごとの半径変更）や権限設定が柔軟に行えず、運用上の不便を感じています。コストの適正性も見直したく、まず20名ほどから活用を始め、問題がなければ正規・非正規含む50名ほどに拡大予定です。
現場仕事が多いスタッフの出退勤をオフィス以外でも正確に記録できる環境を整えるにはどうすればよいですか？
人事担当者からのご相談
建設・工事業界／企業規模:10～19名
現在Excelで出退勤を管理していますが、現場仕事が多いためオフィス以外からでも出退勤を記録できる仕組みを整えたいと考えています。今回が初めての検討であり、打刻方法・費用感・サポート体制について丁寧な情報が必要な段階です。
タイムカードによる勤怠集計の手間とコストを削減し、複数拠点を低コストで管理す る方法を教えてください。
経営・企画担当者からのご相談
メーカー（製造）業界／企業規模:10～19名
現在は2拠点でタイムカードを使い、手作業で集計を行っています。経理担当者の業務負担を軽減したいと考えており、コストを特に重視しています。残業申請・有給申請機能も必要で、給与計算ソフトとの並行検討を行っています。
勤怠管理・給与計算・労務管理の全てを手計算・Excel管理から脱却し、一元化したシステムを導入するにはどうすればよいですか？
総務・法務担当者からのご相談
その他業界／企業規模:20～29名
勤怠管理から給与計算、労務管理に至るまで、すべて手計算やExcelで管理しており、処理に多くの時間がかかっています。業務効率向上のため三機能をまとめて対応できるシステムを検討しています。
手書きのシフト表と手入力による勤怠管理を廃止し、シフト・勤怠・給与計算を連携したいです。
人事担当者からのご相談
外食業界／企業規模:20～29名
現在は手書きの日程表を回収して手入力で勤怠処理しています。シフト管理・勤怠管理・給与計算がAPI連携またはCSV連携で繋がったシステムを求めており、合わせて給与計算ソフト・人事管理システム・POSレジとの連携も検討しています。
人事担当者のお悩みにPRONIのDXコンシェルジュが答える、人事課題のQ&A 一覧はこちら
タイムカードの運営会社
| 会社名 | 株式会社スマレジ |
|---|---|
| 本社の国 | 日本 |
| 本社所在地 | 大阪府大阪市中央区本町4-2-12 野村不動産御堂筋本町ビル 3F （旧東芝大阪ビル） |
| 拠点 | 大阪府・東京都・福岡県・北海道・福井県 |
| 設立 | 2005年5月 |
| 代表名 | 宮﨑 龍平 |
| 従業員規模 | 124名 |
| 事業内容 | ウェブサービスの企画・設計・デザイン・開発・提供 スマレジ事業 データ収集・分析事業 通信販売事業 |
| 資本金 | 1,156百万円（2025年4月30日時点） |
